太陽光発電で元を取るまでの期間

所得税や法人税にかかわる減価償却の期間を求めるのによく用いられている、財務省の耐用年数に関する省令では、太陽光発電のシステムの耐用年数は9年とされています。しかし、実際に太陽光発電のシステムが9年しかもたないのかといえばそうではなく、太陽電池のモジュールは強化ガラスで表面を保護されており、20年以上は風雨にさらされても十分に稼働するとされていますし、製造メーカーでも10年保証を付けているのが普通となっています。ただし、太陽光発電による直流電流を交流電流に変換するためのパワーコンディショナーとよばれる装置については、10年程度で寿命を迎えるとされていますので、本体のモジュールよりも前に交換が必要となってきます。こうした設備による太陽光発電で、費用に見合った収益が得られる、元が取れる期間というのは、周囲の気象条件や住宅の性能などによって違ってきますので、一概にはいえない部分はありますが、おおむね10年から20年程度といわれています。

もし、住宅の屋根などを利用して行う太陽光発電で、できるだけ早い期間で元を取りたいというのであれば、自家消費分を減らして売電にあてたり、はじめから高断熱住宅として新築したり、省エネルギータイプの機器を選択するといった、いくつかの工夫が必要となります。また、太陽電池のモジュールは、特別なメンテナンスがなくても長寿命であるといわれていますが、数年ごとに業者に機器の点検を依頼して、性能を確かなものにしておくのもよいでしょう。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です