太陽光発電のシステムを導入するにあたって、将来的にどの程度の耐用年数があるかは気になるところです。国が定めている耐用年数省令によれば、太陽光発電システムは、風力発電システムと同様に9年とされており、もし法人などが税金の計算をするにあたって減価償却が必要となった場合には、この年数が適用されることになります。しかし、これはあくまでも税法上のはなしであって、実物の太陽光発電のシステムの寿命は、さらに長期間にわたるものとみられています。一般に、太陽光発電のシステムを製造販売しているメーカーでは、自社製品に10年保証、長いところでは25年保証といった保証期間をつけているケースがほとんどです。

野外にあるパーツなどは経年劣化があるため定期的な点検や交換が必要になるとしても、本体の太陽電池そのものは、省令で定めるのとは比較にならないほどの高寿命です。ただし、気をつけなければならないのは、費用を安く済ませようとして、メーカーが純正部品として提供しているパーツではなく、汎用品のパーツを用いるなどして施工をおざなりにした場合には、強風で飛ばされるなどの被害にもあいやすいということがあります。太陽光発電が自然を相手として長期間にわたって稼働するシステムである以上は、思いもかけないような自然災害の発生なども考慮に入れておかなければならず、そのためにしっかりとした施工と異常が生じた際のメンテナンスは重要となるのです。